YAFOメールマガジン VOL.139 2022年1月号
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◆◇◆ YAFOメールマガジン VOL.139 2022年1月号
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■■ インデックス
◆公益財団法人 山梨総合研究所の研究員を募集しています
◆ニュースレター1
『若者そして地域社会の国際交流HUBとして大学にできること』
【山梨学院大学 国際担当学長代理 法学部政治行政学科長 教授 秋田 辰巳】
◆ニュースレター2
『視覚障害者の就労状況』
【山梨総合研究所 研究員 廣瀬 友幸】
◆研究員レポート1
『少し手間をかけて』
【山梨総合研究所 研究員 清水 洋介】
◆研究員レポート2
『クールな やまなしへ』
【山梨総合研究所 調査研究部長 佐藤 文昭】
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◆公益財団法人 山梨総合研究所の研究員を募集しています
当財団では、一緒に仕事をしていただく研究員を募集しています。当財団
で働いてみたいと考えている方、ご応募をお待ちしています。
【募集締め切り】2月7日(月)18:00まで
【応募方法】
山梨総合研究所ホームページから「研究員募集のおしらせ」をご覧ください。
↓↓↓
https://www.yafo.or.jp/2022/01/25/15829/
◆ニュースレター1
『若者そして地域社会の国際交流HUBとして大学にできること』
【山梨学院大学 国際担当学長代理 法学部政治行政学科長 教授 秋田 辰巳】
新型コロナ禍で、国を越えて人々が直接対面する機会が大きく減り、国際
交流の面でも極めて厳しい状況にある。その中で、山梨学院大学は「全学的
国際化」の旗の下、できることを実践し、国際交流の歩みを地道に進めてき
たという。2020年にロシア、21年にヨルダン、インドネシア、ロシアの大使
や文化担当参事官らを招いた講演やトークショーを開催し、学生はもちろん
地域に公開してきた。留学生は、日々の交流のほか日本での異文化体験イベ
ントにも積極的に参加してきた。また、各国・地域の大学と交流し、この2
年間でオランダ、ポーランド、ルーマニア、そしてベトナムなど18大学と新
たに提携を結んでいる。筆者は、大学が二つのゴールを志向し国際交流の歩
みを進め、山梨県をはじめ日本の国際交流のHUB(ハブ)としての役割を
担えるようになりたいという思いを強くしている。
https://www.yafo.or.jp/2022/01/31/15722/
◆ニュースレター2
『視覚障害者の就労状況』
【山梨総合研究所 研究員 廣瀬 友幸】
東京パラリンピックを契機に、年齢、性別、障害の有無、国籍などを問わ
ず誰もが個性や持てる能力を存分に発揮でき、分断や差別のない世界(共生
社会)の実現が期待されている。人口減少と高齢化が進み、労働人口の減少
や地域活力の低下といった影響が出ている現代社会において、その解決には
多様な人々が活躍できる職場や地域づくりが重要と考えられる。筆者はパラ
リンピックや弱視の女子高校生がヒロインのドラマを通じ、視覚障害者の活
躍の場、特に就労に関し興味を抱き、視覚障害者の就労状況について調査し
た。視覚障害者に対する理解を進めるためには、まずは、視覚障害者の見え
方などについて知る機会の創出が必要と感じ、視覚障害者の就労の機会・可
能性を広げ、視覚障害者誰もが自身の望む仕事に就けるような社会が実現す
ることを願っている。
https://www.yafo.or.jp/2022/01/31/15786
◆研究員レポート1
『少し手間をかけて』
【山梨総合研究所 研究員 清水 洋介】
「あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします」と
新年のあいさつを伝えるものと言えば、年賀状である。皆さんは毎年、年
賀状を送っているだろうか。最近ではスマートフォンで一言メッセージを
送れば済んでしまう時代になり、わざわざ年賀状を作るのも面倒だからと
いうことで、送る人はかなり少なくなってきていると聞く。実際、筆者自
身も年が明けた際の友人とのやりとりは今までSNS(ネット交流サービス)
上がほとんどであったが、今年は数年ぶりに年賀状を出した。久しぶりに
年賀状のデザインや文面を考える作業をしてみると案外と楽しいもので、
来年以降もまた出してみようかな、という気持ちになってくる。
https://www.yafo.or.jp/2022/01/09/15633/
◆研究員レポート2
『クールな やまなしへ』
【山梨総合研究所 調査研究部長 佐藤 文昭】
「クール・ブリタニア」という言葉をご存じだろうか。1990年代にイギ
リスで生まれたこの言葉は、若者によるアートやファッションなどの文化
を表すものとして国のブランド戦略にも用いられ、イギリスのクールな
(カッコいい)イメージづくりに大きく貢献してきた。我が国でも、2019
年に「クールジャパン戦略」が策定され、外国人に日本の魅力をアピール
し共感を得ることを通じて日本ファンを増やすことにより経済成長につな
げていく取り組みが推進されている。
https://www.yafo.or.jp/2022/01/30/15863/
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