関連記事が掲載されました (読売新聞オンライン 2023.9.22/今井久理事長)
関連記事が掲載されました。
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記事:社員第一壁のない職場(今井久・山梨学院大学 経営学部教授/弊財団理事長)
掲載メディア:読売新聞オン[…]
【参加者募集中!】Share Talk × 地元企業の魅力発見サロン(ものさしサロン)(9/26)
山梨総合研究所では、不定期に地域課題テーマを設定し、行政関係者、事業者、学生、団体などと意見交換する場として「Share Talk」を開催しています。
今回は、山梨県中小企業家同友会と共同で実施している「地元企業の[…]
多様な価値観への理解
山梨日日新聞No.31【令和5年9月18日発行】
コロナ禍を経験し、私たちの既存の価値観は変化してきた。
たとえば、生活スタイルをみると、2023年3月に内閣府が実施した「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の[…]
持続可能な山岳観光を目指して
毎日新聞No.646【令和5年9月17日発行】
令和5年5月に新型コロナウィルス感染症が5類に移行し、今夏は国内外から多くの観光客が山梨県を訪れた。特に富士山の登山者数が急増するなど、登山やハイキングを楽しむ方を多く見かけるようにな[…]
関連記事が掲載されました (山梨新報 2023.9.8/今井久理事長)
関連記事が掲載されました。
記事:DXの推進とイノベーション(今井久・山梨総合研究所理事長/山梨学院大特任教授)
掲載紙:山梨新報/2面/直言
掲載日:2023/09/08
[…]これからの空き家対策
毎日新聞No.645【令和5年9月3日発行】
皆さんの住んでいる街で、なんとなく空き家が増えてきたなと感じている人は多いのではないだろうか。実際、空き家の数は昭和63年の394万戸から平成30年には846万戸へと増加しており、平成の[…]
Vol.301 健康づくり対策の沿革と今後の取り組み
公益財団法人 山梨総合研究所
主任研究員 前田 将司
1.はじめに
人生100年時代と言われる昨今、健康を保ったまま長生きすることは、生涯を通じたQOLの維持・向上に直結する事柄になっている。健康上の問題で日常生活が制限されることな[…]
[ご案内]地域課題解決起業支援セミナー(10月~11月)
やまなし地域づくり交流センターでは、地域づくりや地域課題に関心のある方を対象としたプログラムを開催します。
「地域のために何かやってみたい」「何かを変えたい」、そんな想いを持っていませんか?このセミナーでは、様々な想いを持つ人たち[…]
[ご案内]地域課題解決基礎セミナー「Yes and…カラダを動かすゲームで学ぶ、発想の広げ方」(9/24)
やまなし地域づくり交流センターでは、地域づくりや地域課題に関心のある方を対象に実施する一連のプログラムのキックオフとして、ミートアップイベントを開催します。
日々の暮らしや仕事の中で、「アイデアや発想に行きづまりがある」「多様な人[…]
観光業 求められる戦略は
山梨日日新聞No.30【令和5年8月28日発行】
観光客が戻ってきている。先月、観光庁は6月の訪日外国人観光客の数が、2020年1月以来3年半ぶりに200万人を突破したと発表した。また、上半期(1月~6月)の累計は1071万2千人で[…]
子育ての見えざる負担
毎日新聞No.644【令和5年8月20日発行】
総務省が先月発表した令和4年の就業構造基本調査によれば、働く女性の数は3,035万人、就業率は53.2%といずれも過去最高であった。また同省が公表する労働力調査でも共働き世帯の数が過去[…]
関連記事が掲載されました (読売新聞オンライン 2023.8.18/今井久理事長)
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記事:古民家再生の宿、戦略的に(今井久・山梨学院大学 経営学部教授/弊財団理事長)
掲載メディア:読売新聞[…]
参加者募集■ 「やまなし未来ものづくりプロジェクト」Makuake活用セミナー(8/25)
山梨県では、付加価値のある新製品づくりを支援するため、応援購入プラットフォームの「Makuake(マクアケ)」に、山梨県の特設サイトを開設しました。
この特設サイトを活用した「ものづくり」にむけて、オンラインセミナーを実施します。
[…]
COC+Rシンポジウム「新しい社会をお金の再定義から考える」開催のお知らせ(9/16)
この度、山梨県立大学などの主催により、文部科学省補助事業「大学による地方創生人材教育プログラム構築事業(COC+R)」の一環として、ビジネス構想力・経営マインド醸成プログラムシンポジウム「新しい社会をお金の再定義から[…]
地球温暖化の長期的な影響
山梨日日新聞No.29【令和5年8月7日発行】
この寄稿文を執筆している7月後半は連日大変暑い日が続いている。日本全国で40℃近くまで上がるような極端な暑さになる所が多数あり、夜も厳しい暑さが長く熱帯夜になっている。県内では危険な暑[…]
孤独・孤立を防げ
毎日新聞No.643【令和5年8月6日発行】
つい先日の話だが、知人と食事を共にする機会があり、コロナ禍で久しく会えなかったことから会話が弾んだ。その中で、共通の知人についての話題に及んだが、現在施設に入所しており、当面会うことが難[…]
関連記事が掲載されました (山梨新報 2023.8.4/今井久理事長)
関連記事が掲載されました。
記事:リスキングと今後の企業経営(今井久・山梨総合研究所理事長/山梨学院大特任教授)
掲載紙:山梨新報/2面/直言
掲載日:2023/08/04
[…]Vol.300-1 行政政策としての土地活用について
山梨県立大学非常勤講師 保坂 久
今日の自治体における財政状況が厳しさを増す中で、持続可能な自治体経営のためには新たな財源確保のための政策が必要となります。本稿では、新たな土地利用を通じた地域の活性化とそれによる税収[…]
Vol.300-2 持続可能な地域の発展に向けた取組み~南アルプス市の事例~
公益財団法人 山梨総合研究所
調査研究部長 佐藤 文昭
1.はじめに
「南アルプス市」と聞くと、何をイメージするだろうか。ユネスコエコパークにも認定された豊かな自然やそれを活かした山岳観光、また、さくらんぼやもも、すももなどの果樹や[…]
障害者の災害時避難
山梨日日新聞No.28【令和5年7月24日発行】
今年の梅雨も、全国各地で多くの水害や土砂災害が発生した。山梨県は周辺を山に囲まれており、河川も多く有するため土砂災害のリスクを抱えている他、南海トラフ地震や富士山噴火の影響範囲内の地[…]
関連記事が掲載されました (読売新聞オンライン 2023.7.24/今井久理事長)
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記事:仕事へのこだわり大切に(今井久・山梨学院大学 経営学部教授/弊財団理事長)
掲載メディア:読売新聞オ[…]
熱中症対策の確認を
毎日新聞No.642【令和5年7月23日発行】
今年も暑い夏がやってくる。気象庁は、今年の夏(7月~9月)の平均気温は、全国的に平年よりも高く、暑い夏になる可能性が高いことを発表した。既に山梨県では38℃、長野県でも35℃を観測した[…]
終了しました→[ご案内]情報通信月間記念講演会が開催されます(7/13)
山梨県地域DX推進協議会、山梨DX推進支援コミュニティ共同主催・山梨県共催の講演会が開催されます。
第1部では講演会「これからの経営に求められるDX戦略」、第2部ではパネルディスカッション「山梨県の地域DXの推進に[…]
若者文化と互いの尊重
毎日新聞No.641【令和5年7月9日発行】
息子のスケートボードを借りて挑戦したのは数年前。スノーボードの経験からすぐに乗りこなせると高を括っていたものの、腰が引けた状態で立つのがやっとだった。
東京オリンピックでの日本人選手[…]
非営利という名の柵(しがらみ)
山梨日日新聞No.27【令和5年7月3日発行】
今となっては聞き慣れた「NPO(特定非営利活動団体)」という言葉であるが、1998年3月に特定非営利活動促進法(いわゆる「NPO法」)が公布され、今年で25年の節目の年を迎える。その後[…]
Vol.299 利他と豊かさ
公益財団法人山梨総合研究所 理事長 今井 久
はじめに
山梨総合研究所は、2022年12月、書籍『山梨ならではの豊かさ~地方が注目される時代へ~』をぎょうせいから出版した。 私は執筆の一部と編集に関わったが、日本の一地方である「山梨県[…]
関連記事が掲載されました (山梨新報 2023.6.30/今井久理事長)
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記事:学生と地元企業との懸け橋(今井久・山梨総合研究所理事長/山梨学院大特任教授)
掲載メディア:山梨新報/2面/直言
掲載日:2023/06/30
[…]あなたの街の住み心地は?
毎日新聞No.640【令和5年6月25日発行】
5月末に、毎年大東建託が実施している「街の住みここち」に関する今年度の甲信越版ランキングが発表された。過去4年間1位に君臨していた山梨県昭和町は2位となり、新たに1位の座に就いたのが、[…]
関連記事が掲載されました (読売新聞オンライン 2023.6.23/今井久理事長)
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記事:コーヒー店が提供する価値(今井久・山梨総合研究所理事長)
掲載メディア:読売新聞オンライン/地域>山梨>企画・連載>キラリ 成長のヒント
掲載日:2023/06/23 5:00
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自分らしく働くという「答え」を求めて
山梨日日新聞No.26【令和5年6月19日発行】
私たちや私たちの子どもが就職先を選ぶ際に、どのような判断基準があるのだろうか。本人のやりたいことや実現したい夢、企業の規模や知名度、あるいは給与や福利厚生など、その答えは必ずしもひと[…]
財布に地球に優しく
毎日新聞No.639【令和5年6月11日発行】
物価上昇の勢いが止まらない。ロシアによるウクライナ侵攻や円安の影響などによるエネルギー価格の上昇、食料品の値上がりなどから、昨年度の消費者物価上昇率は、第2次オイルショックの影響が続い[…]
Vol.298 山梨県民の収入・所得環境~県民は、豊かになったか~
公益財団法人山梨総合研究所 専務理事 村田 俊也
1.はじめに
新型コロナウイルスの感染拡大から既に3年以上が経過する中で、今年5月8日、重症化リスクが下がってきたことやワクチン接種の普及などを背景に、位置づけが従来の2類から5類へと[…]
「経験」をどう生かすか
山梨日日新聞No.25【令和5年5月29日発行】
新型コロナウイルス感染症が流行して早3年。これまで新型コロナウイルス感染症は、「新型インフルエンザ等感染症(いわゆる2類相当)」とされていたが、令和5年5月8日に、「5類感染症」へと[…]
利他と健康寿命
毎日新聞No.638【令和5年5月28日発行】
2020年、東京工業大学に科学者や技術者ではなくリベラルアーツ系の研究者が集められ、「未来の人類研究センター」が設立された。なぜ東京工業大学にと思われる人も少なくないだろうが、理工系の[…]
関連記事が掲載されました (読売新聞オンライン 2023.5.26/今井久理事長)
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記事:街に誇りデザインの力で(今井久・山梨総合研究所理事長)
掲載メディア:読売新聞オンライン/地域>山梨>企画・連載>キラリ 成長のヒント
掲載日:2023/05/26 5:00
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関連記事が掲載されました (山梨新報 2023.5.19/今井久理事長)
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記事:学びをデザインする(今井久・山梨総合研究所理事長/山梨学院大特任教授)
掲載メディア:山梨新報/2面/直言
掲載日:2023/05/19
[…]将来推計人口の捉え方
毎日新聞No.637【令和5年5月14日発行】
先月、日本の将来推計人口の最新結果が示された。同推計は、国立社会保障・人口問題研究所(社人研)が、2020年に実施された国勢調査の結果を基に行ったもので、それによると、50年後の207[…]
県版GDPで見る山梨経済
山梨日日新聞No.24【令和5年5月8日発行】
県民経済計算とは、都道府県における年間の様々な経済活動の成果を、生産・分配・支出の三面の経済循環から体系的に把握し、経済規模、産業構造、県民所得水準など、地域経済の実態を総合的に表した[…]
水素エネルギーへの期待
毎日新聞No.636【令和5年4月30日発行】
脱炭素社会の実現に向けて、水素エネルギーに関心が高まっている。
水素は燃焼時に温室効果ガスである二酸化炭素を排出せず、多様な製造方法で生成することができるという特徴があり、環境負荷[…]
Vol.297-1 最高のコミュニケーションツール健康麻雀
特定非営利活動法人健康麻将kaiやまなし
代表理事 長澤貴仁
キャッチコピー「山梨県を日本一の麻雀県に」を掲げ、産官学あらゆる団体の活動と
健康麻雀を融合させることで地方創生、社会課題解決を目指す活動を実施。
1[…]
Vol.297-2 山梨県自治体における合計特殊出生率の現状とこれからの少子化対策に向けて
公益財団法人山梨総合研究所 元研究員
都留市役所 総務部 企画課長 中野 一成
1.はじめに
筆者は、平成17(2005)年の春、都留市役所から山梨総合研究所へと出向辞令が出され、2か年にわたって各種研究活動に従事させていただいた。[…]
Vol.296-2 脱炭素社会の実現に向けて私たちができること
公益財団法人 山梨総合研究所
主任研究員 櫻林 晃
1.はじめに
近年、豪雨や猛暑など気候変動の影響による自然災害の増加が世界的な問題となっている。気候変動問題は世界で協働して取り組むべき喫緊の課題であり、2015年には国連気候変動[…]
[ご案内]山梨の自治体を知る|2023年度 山梨英和大学メイプルカレッジ
[ご案内]
弊財団職員が、<山梨英和大学メイプルカレッジ>において講座を行います。
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山梨県は27の市町村で構成されており、各市町村では住民の様々なニーズに応えるとともに、持続可能な自治体[…]
終了しました▶地域課題解決起業支援セミナー(6月~7月)
やまなし地域づくり交流センターでは、地域づくりや地域課題に関心のある方を対象に実施するプログラムを開催します。
「地域のために何かやりたい!」そんな想いをもっていませんか?このセミナーでは、想いをもつ人たちが集い、アイデア発想やデ[…]
終了しました▶地域課題解決基礎セミナー「”デジタル”に触って遊んでみよう」(5/20)
やまなし地域づくり交流センターでは、地域づくりや地域課題に関心のある方を対象に実施する一連のプログラムのキックオフとして、ミートアップイベントを開催します。
スマートフォンやパソコンなど”デジタル”が身近なところに増えてきた今、例[…]
タイパ至上主義って?
山梨日日新聞No.23【令和5年4月24日発行】
Z世代(1990年代半ば~2000年代半ば生まれ)はタイパ至上主義といわれている。タイパとは、タイムパフォーマンス(時間対効果)の略だ。
その世代から遠く離れた筆者も、必要な物を[…]
関連記事が掲載されました (読売新聞オンライン 2023.4.21/今井久理事長)
関連記事が掲載されました。
記事:老舗書店の差別化戦略(今井久・山梨学院大学 経営学部教授)
掲載メディア:読売新聞オンライン/地域>山梨>企画・連載>キラリ 成長のヒント
掲載日:2023/04/21 5:00
https:/[…]
[募集を終了いたしました] 令和5年度やまなし未来共創プロジェクトの参加者を募集しています
一緒に地域の問題解決に向けた新たな事業を創ってみませんか?
令和5年度やまなし未来共創プロジェクトの参加者募集
「未来共創プロジェクト」(以下「本プロジェクト」)とは、地域の多様な主体とともに、やまなしにおける地[…]
終了しました▶令和4年度 自主研究成果報告会のご案内(5/17)
公益財団法人山梨総合研究所では、地域に関する課題などをテーマとした自主研究を行っています。この度、令和4年度の自主研究成果報告会を以下の通り開催します。
概要
日 時:2023年 5 […]
新卒採用の実態
毎日新聞No.635【令和5年4月16日発行】
今年も、4月から新社会人生活をスタートした新規卒業者の初々しい姿をテレビ等でみかける季節がやってきた。就職求人市場は引き続き売り手市場の傾向が続いていると言われるが、その実態につい[…]